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媒体 2018年6月18日

瀧定名古屋 婦人服地部 各課の”顔”明確に 同質化回避で閉塞感打開

瀧定名古屋の婦人服地部は今後、各課の”顔”を
より明確にする取り組みを進める。
提案の明確化によって顧客との商談を充実し、
同質化による価格競争を回避する。
背景には国内市場の縮小という閉塞感がある。

同部には現在七つの課がある。
近年は全社や部など組織的な動きを強めているものの、
基本的には課別独立採算性が確立されており、
その競争原理で市場を開いてきた。
しかし現在の国内市場は少子高齢化やアパレル店頭不況の
顕在化によって縮小傾向にあり、「同質化は避けられない」情勢。
同質化すると課同士で価格を下げ合うような
事態にもなりかねない。
部の方針としてその回避に取り組む。

同質化の背景には、トレンドの方向性の少なさもある。
「以前より趣味嗜好(しこう)が多様化したとは言っても、
そのシーズンで売れるアイテムは限られている」ため、
服地提案でも売れ筋を追わなければならない。
例えば19年春夏向けで見れば、防透けやUVカットといった機能素材や、
グリーンに代表されるカラー提案などを各社や各課が追うため、
服地の同質化が生まれている。

同質化の回避だけでなく、各課の”顔”を明確化することで
商談を充実し、各課の売り上げを改めて伸ばそうという狙いもある。

このほど大阪市内で開いた19年春夏向け婦人服地展では、
「トライアル」として約20年ぶり各課の個別ブースを設けた。
トリアセテートやボトム地を軸とした機能加工を得意とする82課、
尾州のウール素材を軸とした国産の天然素材に
中国、韓国製の価格対応品までをそろえる11課、
ジャージーの14課、
プリントやレースをメインとする34課、
中国、韓国、台湾製生地の日本向け販売に特化した88課、
イタリアなどからのインポートが中心の32課、
北陸産地の化合繊がメインの81課
――がそれぞれ課独自の開発生地とサービス機能を訴求しながら
商談を進めた。

引き続き東京展を13~15日、秋葉原UDX(東京都千代田区)で開く。

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